訪問介護、通所介護などお役立ち情報・書式が満載
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高齢化が進む現代社会では、要介護状態になる前に予防的なケアを受けることが重要視されています。介護予防通所リハビリテーション(デイケア)は、その一環として提供されるサービスです。要介護認定を受けていない方や要支援認定を受けた方を対象に、身体機能の維持・向上を目的としたリハビリテーションです。
本記事では、介護予防通所リハビリテーションの対象者、具体的なサービス内容、利用にかかる費用について、詳しく解説していきます。自身や家族の健康を守るために、どのようなサポートが受けられるのかを参考にしてください。
目次
介護予防通所リハビリテーション(デイケア)とは、要支援者の利用者に対して、介護老人保健施設・病院・診療所などから提供される介護保険制度のサービスです。
具体的には、要支援者に対して、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士などの専門職が各利用者にとって必要なリハビリテーションをおこない、要介護状態になることをできる限り防ぐことが目的です。
介護予防通所リハビリテーションの対象者は、下記の通りです。
介護予防通所リハビリテーションの特徴としては、介護関連のスタッフだけでなく、医療・リハビリの専門スタッフが人員基準として決められています。詳細な人員基準は下記の通りです。
| 職種 | 人員基準 |
| 医師 | 専任の常勤医師を1人以上配置 |
| 従業者 |
|
| 理学療法士・作業療法士・言語聴覚士 | 従業者のうち、専らリハビリテーションの提供に当たる理学療法士・作業療法士・言語聴覚士を、利用者が100人ごとに1名以上。 |
基本的な介護予防通所リハビリテーションのサービス内容は、以下のように分かれます。
介護予防通所リハビリテーションは、それぞれの専門職によってサービス内容は以下のように異なります。
| 職種 | リハビリテーションの分野・内容 |
| 医師 | リハビリをおこなう専門職に対して、リハビリの方針・目的・実施上の留意点などを指示します。 |
| 理学療法士 | 起き上がる・立つ・座る・歩くなどの基本動作のリハビリを中心におこないます。また、しっかりと動ける利用者に対しては、屋外での歩行などより、実践的な動作練習をおこないます。 |
| 作業療法士 | 食事・入浴・整容・料理・着替えなどの応用的動作のリハビリを中心におこないます。 |
| 言語聴覚士 | 脳卒中などが原因で、言語障がいがみられる利用者に対して、発声の仕方などに対してリハビリをおこないます。また、言語だけでなく、食べ物を飲み込む能力の嚥下(えんげ)に対してもリハビリをおこないます。 |
| 看護師 | 利用者の家族からの連絡帳を確認したあとに、バイタルチェックをおこなって、安全にリハビリをおこなえるか判断します。その他にも血糖測定のような医療行為や、利用者の体調不良時における緊急対応などをおこないます。 |
| 介護士 | 一般的な身体介護だけでなく、集団リハビリ・利用者の送迎・リハビリの補助などをおこないます。 |
介護予防通所リハビリテーションのリハビリは個別リハビリと集団リハビリにわかれます。下記ではそれぞれの特徴についてまとめたので参考にしてください。
個別リハビリは利用者ごとの状態に合わせてリハビリをおこないます。リハビリの内容は、医師の指示のもとリハビリ専門職が計画します。リハビリの具体例は下記の通りです。
集団リハビリは他の利用者と一緒に集団でリハビリをおこないます。専門職が個別リハビリを実施している事業所の場合は、介護士がおこなう場合が多い傾向です。トレーニングメニューは、スタッフが考えて提案します。リハビリの具体例は下記の通りです。
介護予防通所リハビリテーション(デイケア)を利用した際の費用は、下記の通りです。なお、ここでは利用者の負担割合が1割の場合の費用をお伝えします。
| 要介護度 | 利用費用 |
| 要支援1 | 2,268円/月 |
| 要支援2 | 4,228円/月 |
介護予防通所リハビリテーションの利用費用は、1回ごとに利用に対して発生するのではなく、1ヵ月ごとの費用になります。
以下のように、介護予防通所リハビリテーションを利用するメリットは多く存在します。
先程の人員配置からわかるように、介護予防通所リハビリテーションには理学療法士、作業療法士、言語聴覚士などのリハビリ専門職が配置されています。そのため、定期的に介護予防通所リハビリテーションに通うことにより、身体機能の向上が期待できます。
また、リハビリ職員が自宅を訪問して、段差や、日常生活で動作がしにくい場所を調べて、それぞれの身体機能に合った福祉用具やリハビリ内容を提案する場合もあります。
介護予防通所リハビリテーションは、リハビリ専門職だけでなく、医師の配置も義務付けられています。事業所によっては、医師・リハビリ専門職だけでなく看護師が勤務している場合もあるため、急な体調不良や、リハビリ中の事故における緊急時の対応も心配ありません。
また、病院や診療所が併設している介護予防通所リハビリテーションであれば、すぐに診察などの医学的な処置も可能です。
要支援や要介護の状態になり、身体機能が低下すると、日常生活において外出する頻度が少なくなってしまいます。しかし、介護予防通所リハビリテーションを利用すれば、1週間の中で定期的に外出する機会を得られます。
また、リハビリの進行状況が進めば、屋外での歩行練習もおこなうため、日常生活の範囲も広げるきっかけになるかもしれません。
介護予防通所リハビリテーションは要支援の利用者に対して、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士などのリハビリ専門職が必要なリハビリをおこない、要介護状態になることをできる限り防ぐことが目的のサービスです。そのため、介護予防通所リハビリテーションの人員配置では医師やリハビリ専門職の配置が義務付けられています。
今後、国内においては高齢者の人数が増加する予測のため、介護サービスの重要性はますます高まるはずです。
その中でも、介護予防通所リハビリテーションは積極的にリハビリをおこなうサービスのため、要支援・要介護の方で心身機能の向上や生活機能の維持・向上を目指したい方は、今回の内容をきっかけに、介護予防通所リハビリテーションの利用を検討しましょう。
